コレステロール低下薬であるスタチンが閉経女性における糖尿病リスクを高めることが、米マサチューセッツ医科大学（ワースター）薬剤師のAnnie Culver氏らの研究で明らかになった。医学誌「Archives of Internal Medicine（内科学）」オンライン版に1月9日掲載されたこの研究結果は、コレステロール低下薬と男女の糖尿病リスク上昇の関連を指摘した過去の知見とも重なるが、Culver氏らは「現行の脂質異常症治療ガイドラインを変更させる知見ではない」としている。
スタチン系薬剤は、心疾患の予防および進行抑制のため、血中コレステロールを低下する目的で用いられる。米国ではアトルバスタチン（商品名：リピトール）やフルバスタチン(同：Lescol※日本での商品名：ローコール）、ロバスタチン（同：Mevacor※同：メバコール）などが承認されている。糖尿病は心疾患の強力なリスクファクター（危険因子）であることが知られている。
研究では、1993年から閉経女性15万4,000例を追跡している大規模研究「Women's Health Initiative（WHI）」のデータを分析した。開始当初の対象の平均年齢は63歳で、糖尿病患者は含まれず、対象の約7％がスタチン系薬剤を服用していた。
2005年までの追跡で2型糖尿病発症が確認されたのは約1万0,200例。分析の結果、スタチン系薬剤の服用群では非服用群に比べ発症率が1.71倍高いことが判明した。糖尿病の家族歴やボディ・マス・インデックス（BMI）、身体運動量などの因子を調整しても、服用群の発症リスクは1.48倍高かった。スタチン系薬剤の種類によるリスクの違いはなかった。
本研究はスタチン系薬剤と糖尿病の関連を確認したのみで、因果関係を明らかにしたものではないが、Culver氏は「スタチン系薬剤がインスリン調整やグルコース反応の機構に影響を与える可能性も考えられる」と述べている。
一般女性へのメッセージは「健康的な体重を維持し、健全な食事と身体運動を心がけ、健康上の問題があれば改善して、糖尿病リスクの低下、すでに糖尿病に罹患している場合には疾患管理ができるようライフスタイル（生活習慣）に気を配ることである」とし、「スタチン治療が必要ならば拒否すべきではない」と述べている。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=660526[2011年1月9日/HealthDayNews] Copyright© 2011 HealthDay. All rights reserved.
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1型糖尿病患児者では、睡眠の質が悪い場合、血糖コントロールがうまくいかない可能性が新しい研究で示され、医学誌「Sleep(睡眠)」1月号で報告された。
米アリゾナ大学（ツーソン）のMichelle Perfect氏らは、10〜16歳の1型糖尿病患児50人を対象に睡眠パターンの追跡調査を実施。その結果、同じ年齢層の小児と比べた場合、1型糖尿病患児はステージ3の徐波睡眠（SWS）時間が少なく、ステージ2の時間が多いことが判明。さらに、このタイプの睡眠障害が、学校での成績不振や高血糖にも関連することが明らかになった。
Perfect氏は「1型糖尿病患児は、健康維持のための推奨事項を遵守しているにもかかわらず、血糖コントロール維持に困難を伴う。今回の研究で、日中の眠気、浅い睡眠、睡眠時無呼吸などの睡眠異常が、血糖コントロールを難しくする原因であることが判明した」と述べている。
また研究では、1型糖尿病患児の約3分の1は、体重とは関係なく睡眠時無呼吸を有しており、これらの患児では血糖値が高いことも判明した。睡眠時無呼吸は、睡眠中に呼吸が頻繁に中断する疾患で、日中の眠気や疲労を生じさせる。「これまでの研究で、睡眠時無呼吸は、特に成人の2型糖尿病患者において関連性が指摘されていたが、今回の被験者に認められたことは、低年齢の糖尿病患者にも当てはまる可能性が示された」と著者らは述べている。
同時に、Perfect氏は「睡眠障害は標準検査での低成績、パフォーマンス不良、生活の質（QOL）の低下、日中の行動の異常などと関連している」と指摘している。ただし、睡眠は修正が可能な行動であり、専門家によって患児が良好な睡眠を得られるように援助ができるというもう一つの側面がある。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=660229
米国予防接種実施に関する諮問委員会（ACIP）の新ガイドラインにおいて、年齢19〜59歳でB型肝炎予防ワクチンが未接種のすべての1型および2型糖尿病患者に対し、予防接種の実施が推奨されている。この年齢層に属する成人は、糖尿病の診断後、可及的速やかにワクチン接種することを呼び掛けている。また、60歳以上の未接種糖尿病患者については、主治医の判断でワクチン接種を受けることをACIPは助言している。ガイドラインの概要は、米国疾病管理予防センター（CDC）発行の「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」12月23日号で報告された。
米国では70万〜140万人がB型肝炎ウイルス（HBV）に感染しているといわれる。「B型慢性肝炎は肝臓を破壊し、重篤な疾患や死につながる。HBVへの慢性感染成人の15％以上が肝硬変および肝癌（がん）を発症する」と報告書の著者らは記している。
糖尿病患者でのHBV感染リスクが高い理由として、過去における医療機器や血糖モニター機器の共用により、微量の血液に曝露したことが挙げられる。HBVは体外で生存でき、容易に伝播（でんぱ）する。これは指先を穿刺して測定する個人用血糖モニター機器が、適切な清浄あるいは感染管理されないまま、2人以上で用いられることでも感染が生じることを意味する。
CDCは「糖尿病ケアに関わるスタッフへの感染管理トレーニングの向上、および糖尿病モニターリングや治療機器のデザインやラベル表示の改善を行う努力が行われている」と述べている。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=660129
「時間がない」とは運動不足の言い訳によく使われるセリフだが、週数回の短時間高強度運動でも2型糖尿病患者の血糖降下に効果があることが、カナダの小規模研究で判明した。2型糖尿病患者において週 30分、ウォームアップ、クールダウンを含めた計75分程度の運動時間でも、運動後24時間にわたり血糖値が降下し、食後血糖値の急激な上昇が抑制されたという。研究は、医学誌「Journal of Applied Physiology」2011年12月号に掲載された。
運動に血糖降下作用のあることは知られており、米国糖尿病協会（ADA）は糖尿病患者に対し、毎週最低150分の中等度から高強度の運動を行うことを奨励している。これは1日30分の運動を週5回行うことに相当するが、患者全員にその時間がとれるわけではない。そこでカナダ、マクマスター大学（オンタリオ州ハミルトン）運動学部長（教授）のMartin Gibala氏らは、より短時間で行う高強度運動が血糖値に影響をもたらすかどうかを検討した。
対象は2型糖尿病患者8例で、平均63歳、平均ボディ・マス・インデックス（BMI）は32であった。被験者は2週間にわたり、6セッションの高強度トレーニングを完遂した。トレーニング内容は、高強度運動を1分間実施後、1分間休憩し、高強度運動の合計時間が10分になるよう繰り返すもので、1セッションはウォームアップとクールダウンの時間を含めて25分とした。
運動強度は心拍数が最大値の90％に達するまでとした。Gibala氏は「これは1分間まさにハードな運動をしていることを意味する。1分後には息が切れて、話すこともできないほどである」と述べている。この種の運動では、自分のフィットネスレベルを評価できるため、自身にとって安全かつ効果的であるという。
研究期間中の血糖測定に加えて、研究者らは開始時と終了時に全被験者の大腿筋の組織生検も行った。その結果、被験者の血糖値は137 mg/dLから119mg/dLへと降下、食後血糖値はトレーニングセッション完遂後も長期間降下が持続していた。生検結果からは、代謝機能の改善指標である骨格筋細胞のミトコンドリア容量（skeletal mitochondrial capacity）が増大していることも確認された。Gibala氏は「運動後には血中のグルコース輸送蛋白（たんぱく）が増加し、これら輸送体がグルコースを筋肉内へ移送させるため、血中のグルコースが低減する」という。
米モンテフィオーレMontefioreメディカルセンター（ニューヨーク）臨床糖尿病センター長のJoelZonszein氏は、短時間高強度運動の有効性を認めながらも、運動量は多いほうが望ましいと指摘。「短時間でも運動しない場合に比べればよいが、もし週数回20-30分の定期的な運動ができるのであれば、その効果を試してみるべきである。規則的な運動は堅実なグルコース代謝をもたらす」と述べている。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=659864
60歳以降で糖尿病あるいは肥満の女性は、乳癌（がん）発症リスクが高いことが新しい研究で示された。過去の研究では肥満と乳癌リスク上昇の関連が示されていたが、糖尿病との関連は明確には示されていなかった。スウェーデン、ルンドLund大学教授のHakan Olsson 氏によるこの知見は、米サンアントニオで 開催された2011サンアントニオ乳癌シンポジウムで発表された。肥満およびコレステロールなどの血中脂質を考慮後も関連はみられたが、因果関係を証明するものではないという。
この研究は、乳癌を発症した2,700人強の患者の発症前の医療記録および、癌を発症しなかった2万500人の医療記録を最大10年間にわたり調べたもの。その結果、60歳以降の肥満は、乳癌リスクを55％上昇させたという。「一般集団では、100人に10人未満が乳癌になると予測されるが、肥満女性では最大100人のうち15人が乳癌を発症する」と同氏は説明している。糖尿病の診断から4年以内では、乳癌発症リスクはどの年齢層でも37％高いという。
Olsson氏はまた、血中脂質（ほとんどの場合はコレステロール）が異常に低値である場合、乳癌リスクの25％上昇と関連し、コレステロールが高い女性はリスク低下に関連することを突き止めた。この不可解な結果については、さらに研究が必要だという。
糖尿病治療薬のタイプも、乳癌リスクに影響するという。グラルギン（商品名：ランタス）は乳癌リスク2倍と関連するが、メトホルミン（商品名：メトグルコ、メルビンなど）はリスクのわずかな低減に関連していたという。「糖尿病女性は、乳癌などある種の癌を発症する可能性が（より多く）あることを知っているべきで、癌リスクを最小にするにはどの治療薬がベストかを医師に尋ねるのもよいだろう」とOlsson氏は述べている。「しかし。薬剤が直接癌リスクに関連するかどうかを結論付けるには、今回の研究は小規模すぎる」とも付け加えている。
専門家の1人は、「肥満が乳癌リスクに関連することは知られており、多くの肥満者は糖尿病であることから、驚くべき結果ではない」とし、「この知見から得られる女性への教訓は、乳癌リスクを最小限にするには、健康的な体重を維持し、糖尿病を避けることで、これは心臓の健康にもつながる」と述べている。
Olsson氏は、脂質レベルと乳癌の関連についてさらに研究を進める予定で、女性は体重に注意し、ボディ・マス・インデックス（BMI）25未満を目標とするよう助言している。
なお、この研究は学会で発表されたもので、ピアレビューを受けて医学誌に発表される まで予備的なものとみなすべきである。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=659600
大腸（結腸直腸）癌（がん）患者で、肥満を合併した患者では、非合併患者に比べて予後が不良であること、2型糖尿病患者では心疾患死亡をはじめとする全死因死亡リスクが高いとする2件の研究結果が同時に報告された。医学誌「Journal of Clinical Oncology」オンライン版に11月28日掲載された。2件の研究はいずれも、1992年から米国で行われている大規模コホート研究「Cancer Prevention Study-II Nutrition Cohort」の一部データを、米国癌協会（ACS）疫学研究プログラムのPeter T. Campbell氏らが分析したもの。
1つめの研究では、2007年までに確認された2,303例の大腸癌患者について、2008年12月まで追跡を行った。追跡中に確認された死亡は851例で、このうち380例が大腸癌、153例が心疾患、残る318例は他の原因で死亡していた。分析の結果、研究開始時に肥満していた患者では、正常体重の患者に比べ、全死因死亡リスクが30％高くなっていることが分かった。大腸癌による死亡リスクは35％、心疾患による死亡リスクは68％高かった。大腸癌の危険因子である赤身肉の摂取、身体運動量、家族歴、高血圧の有無で調整しても、肥満が死亡リスクを上昇させる有意な因子であることに変わりはなかった。
2つめの研究では、同期間中に非転移性大腸癌と診断された2,278人について分析を行った。確認された死亡は842例。うち377人が大腸癌で、152人が心疾患で死亡していた。分析の結果、2型糖尿病合併患者では、非合併患者に比べ、全死因死亡リスクが53％、大腸癌による死亡リスクが29％高いことが分かった。合併患者における心臓死リスクは非合併患者に比べて2.16倍高く、インスリン使用患者ではほぼ4倍高かった。
同誌付随論説執筆者で米ハーバード大学医学部/ダナ・ファーバー癌研究所（ボストン）准教授のJeffrey Meyerhardt氏は、これらの結果について、「健康へのマイナスの影響を避けるために、肥満と2型糖尿病を予防すべきであること示している」と解説している。
米ノースショア大学病院（ニューヨーク州）消化器病科長のDavid Bernstein氏も「大腸癌と診断された患者に対しては、治療に悪影響をもたらす可能性があるため減量指導は行わない」と前置きしながら、「癌と診断されていない患者に対しては減量指導を行う。医学界は予防医学にもっと時間を使う必要がある」と指摘している。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=659392
米国食品医薬品局（FDA）はこのほど、人工膵臓システムの技術開発をスピードアップさせる新ガイドラインを公表した。システムのデザイン、試験内容、安全性、効果についての要求に柔軟性を持たせるもので、臨床試験の結果や試験対象患者数、試験期間についていくつかの選択肢を設けている。システムの開発が早まれば、血糖コントロールや生存のためにインスリン注入の必要な1型糖尿病患者に大きな恩恵をもたらすことになる。
このような異例のガイドラインが策定された理由は、人工膵臓システムの早期承認、および市販を実現するため。FDA人工膵臓ワーキンググループのリーダーであるCharles Zimliki氏によると、市販がいつ実現するかは具体的には不明だが、開発や承認に向けた臨床試験はすでに20以上許可されているという。
「人工膵臓システムの開発促進を図り、前進させなければならない。ガイドラインが、承認に必要なプロセスに馴染みのない学者や研究者の助けになれば良いし、より安全で効果的な機器の早期上市につながることを期待している」とZimliki氏は述べている。
人工膵臓システムは、皮下に埋め込まれたセンサーで血糖値を監視する持続型血糖モニタリングと、測定された血糖値に応じてコンピューターアルゴリズムで算定されたインスリン必要量を自動的に注入するインスリンポンプという既存の技術を融合させたもの。血糖値の変化に応じて自動的に作動し、インスリンレベルを正常範囲に保つことができる。このシステムで1型糖尿病が治癒するわけではないが、危険な高血糖および低血糖の発生を減らし、患者のQOL（生活の質）を高め、糖尿病関連合併症のリスクを低下させることにつながる。
新ガイドラインによって、開発者らは外来患者を対象とした試験をこれまでより早期から行えるようになる。また、承認プロセス合理化のため、システム構成品については既存データ、米国外で行われた臨床試験データも使用可能なことなども提言している。また、標準的治療法との比較で血糖コントロール効果を示すこともできる。
人工膵臓システム開発のハードルは数多くある。皮下センサーの正常保持、血糖モニターの定期的な再較正（recalibrate）の必要性、インスリン注入ポンプの操作を行うソフトウェアの問題、インスリン吸収時間を考慮しながら注入を行うアルゴリズムの問題、速効型インスリンへのニーズ、より安全で信頼性の高いアルゴリズム構築などである。
また、重篤な低血糖の治療に用いられるグルカゴン製剤をシステムに盛り込めていないという別の問題もある。FDAは「グルカゴン製剤が数日間安定し、いざというときはポンプから注入されるシステムに対するニーズはある」として、対応できるシステムの開発を促している。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=659458
米国で糖尿病患者における新規の視覚障害が減少傾向にあることが、米国疾病管理予防センター（CDC）の「Morbidity and Mortality Weekly Report」11月18日号で報告された。CDC疫学者のNilka Burrows氏らによる検討で、視覚障害を報告した粗糖尿病患者数が、1997年の26%から2010年には18.6%へと低下していた。
研究では、1997-2010年の全米健康調査（National Health Interview Survey）データを用いて、糖尿病患者における視覚障害の自覚の有無、また過去数年の眼科医受診の有無について分析を行った。その結果、同期間に視覚障害を自覚した糖尿病患者は270万人から 390万人に増加していたが、年齢調整後の新規有病率は1997年の23.7%から2010年の16.7%へと有意に低下していた。毎年眼検診を受けている糖尿病患者の割合は63%と横ばいだった。有病率減少の主な要因は、血糖コントロールをはじめとする糖尿病管理の改善であり、加齢の影響はほぼ認められなかった。
研究結果は患者の自己申告に基づいた分析であり、視覚障害の重篤度も明確でないという限界があるが、Burrows氏は「この結果は、他の研究結果とも一致する。糖尿病患者では血糖コントロールがかつてより良好になり、血圧やコレステロールの管理も良好になりつつあるようだ」と述べている。
今回の研究結果について、米レノックスヒル病院（ニューヨーク）内分泌科のMinisha Sood氏は「勇気づけられる結果だ」としながらも、「それで安心するのは誤りだろう」と警鐘を鳴らしている。糖尿病が新規に診断された時点で、視覚障害はすでに5-10年共存しており、視覚障害を有する糖尿病患者は劇的に増加する可能性があるためである。
同院眼科のMark Fromer氏によると、糖尿病で最も問題となるのは網膜の膨張。糖尿病黄斑浮腫といわれる状態で、血液が網膜に漏出することから視界のゆがみを生じる。血糖コントロールが不十分であれば、さらに糖尿病網膜症を発症する。予防には血糖コントロールによって視覚障害リスクを低下させること、そして自覚症状のない患者では年一度、糖尿病網膜症の徴候がある患者では半年に一度程度、眼科検診を受けることが重要となる。「重症の場合は、レーザーや抗癌薬（分子標的薬）のベブシズマブ（商品名：アバスチン）で治療する手段がある」という。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=659051
早期からの積極的治療によって血糖値を厳格にコントロールした1型糖尿病患者では、その後長期にわたり腎機能が保護されることが判明した。米ワシントン大学（シアトル）腎臓病科准教授のIan de Boer氏らによる研究の結果で、厳格な血糖管理群では、糸球体濾過量（GFR）低下による腎機能障害が半分に抑制されていたという。
de Boer氏らは、DCCT（Diabetes Control and Complications Trial) およびEDIC（Epidemiology of Diabetes Interventions and Complications ) の2つの研究データをレビューした。1980年代に開始されたDCCTは、1型糖尿病と診断されてから比較的まもない患者1,400例以上を対象とし、標準的な血糖管理群とヘモグロビンA1c（HbA1c）6.05％未満を目標とした厳格な血糖管理群に割り付け、6.5年間追跡を行った。EDIC研究はDCCT終了後、対象のうち1,375人の健康状態を追跡した観察研究であり、現在まで16年間の追跡が行われている。DCCTの期間中、厳格管理群の平均HbA1cは7.3％、標準管理群は9.1％だった。EDICに移行してからのHbA1cは両群平均で8％前後だった。
今回de Boer氏らは、2つの研究を通じて記録されたGFRについて、血糖管理との関連を調べた。その結果、DCCTでの厳格管理群におけるGFR低下患者は24例にとどまっていたのに対し、標準管理群でのGFR低下は46例と2倍近く多いことが分かった。厳格管理によるリスク低下率は50％だった。また、厳格管理群では末期腎不全発症も8例にとどまり、標準管理群16例の半数に抑えられていた。
腎機能障害は1型および2型糖尿病に合併することの多い慢性疾患の1つだが、de Boer氏は「この結果から、1型糖尿病患者におけるGFRの低下は防ぎうることが判明した」と結論するとともに、「良好な血糖コントロールは短期のみならず長期にわたる合併症予防効果をもたらす。その期間が長いほど多くのベネフィット（便益）を得ることができる」と述べている。
米モンテフィオーレ医療センター（ニューヨーク）臨床糖尿病センター長のJoel Zonszein氏は、この結果について、「標準管理群における腎不全発症率は通常より低く、厳格管理群においてはそこからさらにリスクが半減されていたというのは素晴らしいニュースだ。糖尿病の早期段階における強力な血糖コントロールは20年後の腎機能に大きな違いをもたらすだろう」としている。
本研究結果は、11月中旬に米フィラデルフィアで開催された米国腎臓病学会（ASN）年次集会（Renal Week）で発表されると同時に、米医学誌「New England Journal of Medicine」オンライン版に11月12日掲載された。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=658834
赤ワインやブドウの皮に含まれるレスベラトロールのサプリメント摂取が、厳しい低カロリーダイエットを行った場合と同等の代謝改善効果をもたらすことが、オランダ、マーストリヒト大学のPatrick Schrauwen氏らの研究で明らかになった。
レスベラトロールについては、過去の動物研究でインスリン抵抗性の改善や高脂肪食摂取による悪影響からの保護作用、加齢に伴う疾病の発症遅延効果などが報告されているが、ヒトでの検討は今回が初めて。医学誌「Cell Metabolism（細胞代謝学）」11月2日号に掲載された論文によると、研究では肥満しているが健常な男性11例を対象に、レスベラトロール1日150mgを30日間連続摂取させた。
その結果、レスベラトロールの投与は代謝率の低下や肝脂肪の減少、血圧降下、血糖値減少などの改善をもたらすことが確認された。筋肉においては脂肪を燃焼させるような細胞レベルでの変化が認められた。こうした効果は厳格な低カロリーダイエットを行った場合と同等のものだった。レスベラトロール摂取による重篤な副作用は認められなかった。
レスベラトロール1日150 mg摂取は、赤ワインに換算すると1日2ガロン（約7.6リットル）を飲む量になる。レスベラトロールは容易に入手できるサプリメントだが、肥満の改善や老化防止に用いるならば、さらに含有量の多いものが必要となりそうだ。
Schrauwen氏は「肥満者がより少ないカロリーを燃焼することが良いかどうかは不明としつつも、細胞の機能は低カロリーダイエットを行った場合と同様に高まっていた」として、「今回の研究では、2型糖尿病患者への有効性についても検討の余地があることが示された。さらなる検討が必要ではあるが、レスベラトロールの摂取を助言できるのではないか」と述べている。
米エール大学（コネチカット州）医学部予防医学研究センター長のDavid L. Katz氏はこの結果について、「レスベラトロールは、過去の動物研究でカロリー摂取を抑えるような遺伝子発現をもたらすことが報告されているが、ヒトでどのような影響があるのか十分な期間検討した研究はまだなく、十分な注意と管理の継続が必要である」としながらも、抗老化作用（anti-aging effect）も認められたことについて、「こんなに興味深い研究にはなかなかお目にかかれない。この結果には非常に興奮している」と述べている。
同研究はオランダ国内の大学や食品企業による非営利団体「Top Institute Food and Nutrition」の助成を受けて行われた。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=658413
遺伝的に肥満になりやすくても、運動により体重増加のオッズ（確率）を下げられる可能性が新しい研究で示された。大規模な国際チームによる21万8,000人強の被験者を対象とした45件の過去の研究のメタアナリシス（分析）から導かれた結論で、肥満リスクを高める「脂肪量・肥満関連（fat mass and obesity associated: FTO）遺伝子」の影響が、よく運動する人では運動しない人よりも27%低いことがわかった。
研究著者である英アーデンブルックAddenbrooke 病院（ケンブリッジ）肥満遺伝原因論プログラム・グループ長のRuth Loos氏は、「マラソンを走ったりジムに通ったりする必要はなく、イヌの散歩や自転車での通勤、階段の利用など、1日1時間の運動を週5日実施することで、この研究で認められた効果がもたらされる。遺伝的に太りやすくても、健康的なライフスタイル（生活習慣）で体重増加を防げることをわからせたい」と述べている。この知見は、オンライン医学誌「PLoS Medicine」に11月1日掲載された。
米国疾病管理予防センター（CDC）によると、米国成人の3分の2、19歳までの小児では5分の1が過体重または肥満であるという。肥満は、心疾患、糖尿病、脳卒中、あるタイプの癌（がん）のリスクを上昇させることが知られている。
成人2万人を対象としたLoos氏らによる過去の研究では、運動が肥満リスクにおけるFTO遺伝子の影響を低減することが示されたが、その後の研究で常に一致した結果が得られたわけではない。「驚いたことに運動の効果がヨーロッパ人よりも北米人で顕著であった。ヨーロッパ人は一般的に肥満が少なく、北米人よりもよく運動する。ボディ・マス・インデックス（BMI）や運動量の幅が大きい北米人では、その効果が大きいと推察される」と同氏は述べている。
過体重になりやすい人は、自然の流れに逆らえないと感じているという。実際、最近の研究で、平均よりも遺伝的に肥満になりやすいと知らされた人は、続く3カ月間の脂肪摂取量が増加することが示された。これは被験者が遺伝情報はコントロールできないと感じたためと考えられる。しかしLoos氏は「遺伝子の体重への影響を理解するにはさらなる研究が必要だが、このような運命論は見当違いだ」と述べている。
米ペンシルベニア大学（フィラデルフィア）のRobert Berkowitz氏によると、過去30年間の米国での肥満の蔓延は、遺伝子の変化が原因ではなくライフスタイルの変化によるものであるという。同氏は「肥満遺伝子の有無に関わらず、運動が効果的と知るのは好ましい。この問題は遺伝子と環境の相互作用によるもので、多くの人が座りがちな仕事についており、30〜40年前のように活動的ではない。これが体重問題に対処することを難しくしている」と述べている。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=658430
出産年齢女性の5〜15％にみられる一般的なホルモン疾患である多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)が、子癇（しかん）前症や糖尿病、早産（未熟児出生）などのリスク増大に関連することが新しい研究で示され、英国医師会誌「BMJ」オンライン版10月13日号に掲載された。
PCOSの症状には、不規則な月経、排卵障害、体重増加、多毛などがあり、PCOS女性の卵巣には、小さな嚢胞（のうほう）が認められる。今回の研究は、スウェーデンの研究者らがPCOS患者による約3,800件の出産を非PCOS女性約120万件の出産と比較したもの。PCOSの女性には肥満が多く、生殖補助技術（ART）の利用も多かった。また、PCOS女性の45％が子癇前症（妊娠中に女性が高血圧となるもの）を生じ、妊娠中の糖尿病発症率が2倍以上、早産も多かった。
研究を行ったカロリンスカ研究所およびカロリンスカ大学病院（ストックホルム）のNathalie Roos氏らによると、PCOS女性から生まれる赤ん坊は、在胎期間に比べて大きく、出産中に新生児仮死（酸素不足）になりやすいという。
PCOS女性での妊娠合併症のリスク上昇は高年齢、過体重あるいは肥満、生殖補助技術の利用のためではないと研究者らは指摘し、「PCOS女性については妊娠期間および出産中の監視が必要であり、妊娠中の血糖コントロール、薬物療法、ホルモン状態に焦点を当てた研究がベネフィット（便益）となるだろう」結論している。
英サウサンプトン（Southampton）大学のNick Macklon氏は付随論説で、「PCOS の女性は、高リスク患者とみなすべきで、助産婦や家庭医、産科医はそう心得て監視しなくてはならない」と述べるとともに、「周産期リスク減少のためにデザインされた現在の介入法の利用を支持するには、さらに多くのエビデンス(科学的根拠)が必要であり、そのためには異なったPCOSのフェノタイプ（表現型）および、この状態が妊娠の経過を変える隠れたメカニズムをさらによく理解する必要がある」と付け加えている。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=657833
血糖コントロールに難渋している糖尿病患者には、糖尿病教育と行動的介入（behavioral intervention）が有効であることが、3つの研究から示された。米国内科学会誌「Archives of Internal Medicine」オンライン版に10月10日同時掲載された各論文によると、教育内容や介入方法は異なるものの、いずれも長期にわたる血糖コントロール改善につながっている。
研究の1つは、標準的な糖尿病患者教育に認知行動療法を組み合わせた構造的介入を検討したもの。認知行動療法は自己認識を促し、悪い結果につながるマイナス思考をプラス思考に切り替えていく心理療法の1つ。筆頭執筆者で米ジョスリン糖尿病センター（ボストン）のKatie Weinger氏によると、糖尿病患者教育における認知行動療法では、血糖値の良し悪しではなく、その数値に至った原因は何か、数値を下げるために何ができ、将来また高血糖とならないよう何を変えられるか考えるように促していく。
研究では、糖尿病管理に難渋している成人糖尿病患者222例を、構造的介入群と標準教育群に分けて効果を比較した。対象の51％が2型糖尿病、49％が1型糖尿病で、研究開始時の平均ヘモグロビンA1c（HbA1c）は9％だった。介入の結果は、構造的介入群で0.8％のHbA1c低下が得られたのに対し、標準教育群では0.4％の低下にとどまるというものだった。個別的指導を行った群でも、内容が標準教育の場合はHbA1cの低下は0.4％にとどまった。
2つめの研究では、集団と個別で糖尿病教育を行った場合、および教育を行わなかった場合を比較した。対象はミネソタ州およびニューメキシコ州に在住する2型糖尿病患者623例。研究開始時の平均HbA1cは7％だった。介入の結果は、個別教育群では対象の21.2％がHbA1c7％未満を達成したのに対し、集団教育群では13.9％、教育なし群では12.8％にとどまるというものだった。
3つめの研究は、おもに黒人やヒスパニック系で糖尿病管理に難渋している201例を対象としたもの。研究開始時の平均HbA1cは9.6％。参加者全員がワークブック付きの24分間のビデオを見たあと、専門看護師からの電話による指導5回、あるいは米国糖尿病教育プログラム（NDEP）による20ページのパンフレットを受け取ってもらった。その結果、いずれの群も平均HbA1cは0.5％低下したものの、両群間に差は認められないことが明らかになった。
これらの結果について、米モンテフィオーレ・メディカル・センター（ニューヨーク）臨床糖尿病プログラム部長のJoel Zonszein氏は、「患者教育は糖尿病管理の基本となる。患者のために費やされた時間と努力が多いほどより良い結果につながる。ただし、患者層に適応させた教育方法にすることが重要である」と述べている。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=657733
2型糖尿病患者への血糖コントロールの強化は、 思考力の低下を遅延させないことが新しい研究で示された。研究では、血糖コントロールの強化は被験者の死亡リスクを高めることも明らかになった。この研究は、「Lancet Neurology（ランセット神経学）」オンライン版に9月27日掲載された。
血糖のコントロール強化は、視力、腎臓、循環器系障害などの糖尿病合併症のオッズを低減させることが示されており、糖尿病に関連した認知機能の低下も遅らせることが考えられる。米国加齢研究所（NIA）のLenore J. Launer氏らは、血糖降下の強化が認知機能を向上させると仮定して研究を開始した。
Launer氏らは、糖尿病患者における心血管疾患に関する大規模研究（ACCORD）に参加した患者のうち、心疾患リスクの高い2型糖尿病患者2,977人（55〜80歳）を強化血糖降下療法群または標準療法群に割り付けた。強化血糖降下療法とは、ヘモグロビンA1c（HbA1c）を6％未満に降下させる治療法で、標準療法はHbA1Cを7〜7.5％に維持するものである。患者の一部（614人）は、研究開始時と終了時にMRIによる脳容積の測定と認知能テストを受けた。
約39ヵ月後、2群間で認知能に違いはみられなかった。しかし、強化療法群では、標準療法群よりも脳容積が有意に大きかった。しかし、脳容積の大きいことは思考能力がよいことを意味するわけではない。強化療法を取り入れたACCORD試験の一部では、死亡リスクの増大、心血管疾患に対する全体的ベネフィット（便益）が認められなかったことや、低血糖、体重増加などの理由で、試験は予定よりも早く中止された。
Launer氏は「2型糖尿病患者にとって血糖コントロールは、長期的な合併症の低減という点で重要であり、認知面ではともかく他の多くの健康面でのベネフィットをもたらす」と述べるとともに、「より強力な血糖降下療法にさらなるベネフィットがあるわけではなく、患者は標準療法に従うべきである」と助言している。
米マイアミ大学ミラー医学部糖尿病研究所教授のJay Skyler氏は、「今回の研究は、糖尿病患者では一般集団よりも認知機能障害が加速されるのか、また治療がそれをコントロールできるのかという質問への答えは出していない」と述べている。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=657310
プライマリケア医の診察を1〜2週間ごとに受ける糖尿病患者は、血糖や血圧、コレステロール値が早く目標に達することが明らかになった。これらの値のコントローが糖尿病関連合併症のリスク低減をもたらすことになるが、ほとんどの糖尿病患者おいてコントロールができていないのが現状。現在の治療ガイドラインも、どの程度の頻度で医師の診察を受けるべきかを明確に示していない。
頻繁な診察が短期間で糖尿病患者の症状コントロールを助けるかどうか検討するために、米ブリガム・アンド・ウィメンズ病院（ボストン）のFritha Morrison氏らは、ボストンで2000〜2009年に、少なくとも2年間プライマリケア医の診察を受けた成人糖尿病患者2万6,496人のデータを分析した。
その結果、治療目標までの到達期間の中央値は、1〜2週ごとに医師の診察を受けた患者では、血糖についてはインスリン治療なしで4.4カ月、インスリン治療ありで10.1カ月、血圧では1.3カ月、コレステロールでは5.1カ月だった。一方、3〜6カ月ごとに診察を受けた患者での到達期間は、血糖ではインスリンなしで24.9カ月、インスリンありで52.8カ月、血圧では13.9カ月、コレステロールでは32.8カ月だった。この研究は、医学誌「Archives of Internal Medicine（内科学）」9月26日号に掲載された。
著者らは「本研究は後ろ向き研究のため、診察頻度と患者の経過の因果関係が確立できなかった。さらなる研究が必要である」と述べている。
●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=657201