米ジョンズホプキンス大学（ボルチモア）医学部外科・公衆衛生学科准教授のMartin Makary氏らは、2002年1月〜2005年12月の4年間に、米国の7州で減量手術を受けた成人2型糖尿病患者2,235例について、糖尿病治療の経過と医療コストの変化を検討した。

　手術前に1剤以上の糖尿病治療薬を服用していた患者は85.8％で、平均では1人4.4剤であった。手術前2年間に要した医療費は1人当たり6,376ドル（約54万円）であった。

　手術の結果、インスリン治療を含む糖尿病治療から離脱できた人は、術後6カ月以内で1,669例（74.7％）に上った。離脱率は術後1年で80.6％、2年で84.5％と上昇。手術による死亡率は全体で0.3％だった。

　手術費用は1人約3万ドル（約255万円）を要した。術後1年は医療費が10％ほど上昇していたが、術後2年目には医療費は反転して34.2％の減少となった。3年目には70.5％減少して、1年あたり約4,500ドル（約38万円）の節減になっており、減量手術は高価ではあるが、大幅な医療費削減効果が認められた。

　Makary氏は「減量手術は、肥満と2型糖尿病の両方に一度に対処できる効果的な介入方法であり、患者を満足させるだけでなく、医療資源の節約にもなる」と説明。ただし、「手術は手軽ではないし、誰にでも行えるものでもなく、ボディ・マス・インデックス（BMI）30以上の肥満で、他の肥満治療がすべて失敗した場合にのみ考慮されるべきである」と述べている。

　米モンテフィオーレ病院（ニューヨーク）臨床糖尿病センター長のJoel Zonszein氏によると、減量手術による血糖状態の改善にはインクレチンシステムの変化が関わっていると考えられている。ただし、今回の研究では、対象を肥満患者に限定していたため、この点については解明されていない。

　2型糖尿病非肥満患者を対象にした研究も進行中だが、Makary氏は、外科手術が推奨されない患者ではリスク便益比（risk-to-benefit ratio）が見合わないとして、この治療法は勧めていない。減量手術には他の手術と同じように、出血や感染、縫合部位からの漏出、下肢塞栓といった合併症リスクが伴うためだ。

　米国立糖尿病・消化器病・腎疾患研究所（NIDDK）はさらに、減量手術後の後期の合併症として、必要なビタミン剤やミネラル剤を服用しないことによる栄養失調、ヘルニア発症のほか、10人に1人程度は体重のリバウンドというリスクがあることを指摘している。(HealthDay News 8月16日)

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=642178

　糖尿病網膜症は、眼内の血管の変性により生じる疾患。異常血管の新生や既存血管の膨張、血液の漏出などが原因として挙げられる。米国では、20〜74歳における失明原因の第1位を糖尿病網膜症が占める。

　Zhang氏らは今回、糖尿病網膜症の直近の罹患率を調べるため、全米健康栄養調査（NHNES）から2005-2008年のデータのレビューを行った。分析対象は40歳以上の7,000例で、うち1,006例が糖尿病と診断されていたか、糖尿病の診断基準とされるヘモグロビンA1c（HbA1c）6.5％以上であった。1型糖尿病と2型糖尿病は区別しなかった。

　また、糖尿病網膜症の罹患率は、40歳以上の米国人糖尿病患者の28.5％（約420万人）、失明の恐れのある糖尿病網膜症患者は4.4％に上ることが判明した。罹患率は、女性（26％）よりも男性（32％）が高く、白人（26％）よりも黒人（39％）、メキシコ系米国人（34％）のほうが高かった。

　その一方で、研究からは血糖、血圧、血中コレステロールのコントロールが良好であれば、糖尿病網膜症の合併を予防、あるいは遅延できることも示唆されたという。より進行した網膜症にはレーザー治療も有効であった。

　これに対し、血糖コントロール不良の指標であるHbA1c高値、収縮期血圧高値、糖尿病罹病期間やインスリン使用期間の長さは、糖尿病網膜症発症の危険因子となっていた。「HbA1c高値や2型糖尿病患者でのインスリンの必要性などは糖尿病の重症化を示しており、糖尿病網膜症を来しやすい。疾患を十分にケアし、定期的に眼検査を受け、異常を早期発見して治療することによって、失明を遅延、あるいは予防することができる」とZhang氏は述べている。

　米国糖尿病協会（ADA）医科学部長のRichard Bergenstal氏は、今回の研究結果に対し、「糖尿病網膜症の罹患率がいまだ高いことに驚いている。糖尿病の治療は大きな進歩を遂げており、合併症がなくなることを常日ごろ期待しているが、血糖管理が十分でない人がまだたくさんいるということである」と述べるとともに、「2型糖尿病は診断されるしばらく前から発症しており、すべての患者は、糖尿病診断後すぐに眼検査を受けるべきである。その後も年1回は眼検査が必要」としている。研究結果は、米国医師会誌「JAMA」8月11日号に掲載された。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=642006

　「米国の下肢切断の半分以上は糖尿病に関連している。足病医は切断につながる状態を検知する」と、共著者である米ロザリンド・フランクリンRosalind Franklin医科大学（ノースシカゴ）准教授のJames Wrobel博士は述べている。

　18〜64歳の糖尿病患者約2万9,000人を対象としたこの研究によると、足部潰瘍の診断を受ける前に、少なくとも1回は足病医の診察を受けた人は、切断および入院リスクが低かった（それぞれ約15％および17％）。この知見は、米シアトルで開催された米国足病学協会（APMA）会議で報告された。

　米国切断患者連合（ACA）によると、糖尿病に関連する合併症は、米国における非外傷性下肢切断の第一の原因で、毎年30億ドル（約2,565億円）のコストとなっている。米国疾病管理予防センター（CDC）によると、米国の糖尿病患者数は推定2,400万人で、毎年8万6,000人が下肢切断を受けている。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=641870

　研究著者の米カリフォルニア大学サンディエゴ校（UCSD）教授で、デバイスの製造企業Glysens社の創設者でもあるDavid Gough 氏は「心臓のペースメーカーのように手術で植え込むもので、長期にわたり植え込んでおける」と説明している。この知見は「Science Translational Medicine（サイエンス・トランスレーショナル医療）」7月28日号に掲載された。同様のデバイスは、このチームだけでなく、異なる技術を用いたものが米マサチューセッツ工科大学（MIT、ボストン）でも開発中だという。

　1型、2型ともに糖尿病患者は血糖値を頻繁にチェックしなくてはならない。米国糖尿病協会（ADA）は1日4回を推奨しているが、インスリン使用患者では日に10回測定することもあるという。測定は、指を穿刺針（ランセット）で刺し、1滴採血して行う。持続血糖測定（CGM）システムも利用可能だが、皮膚の外側に装着し、血糖値測定のためカテーテルで皮膚を刺さねばならず、3〜7日間しか装着できない。また、センサーを刺した部分に瘢痕（はんこん）組織が形成されてシグナルが変化するため、毎日再較正（recalibrate: 目盛りの再調整）が必要だという。

　Gough氏によると「すべての植込み型デバイスは瘢痕組織を生じるが、適切な設計をすればその影響を避けることができる」とのことで、同氏のデバイスは異なる技術を用いてこの問題を防いでいる。糖（グルコース）と酸素を検知する酵素を用い、酸素レベルを個別に測定し、両者の測定値の差から血糖値が計測される。大きさは直径約1.5インチ（約3.8センチ）、厚さ8分の5インチ（約1.6センチ）で、身体の各部に植え込み可能で、ペースメーカーのように鎖骨の下に植え込むことや、ベルトのすぐ上の腹部に植え込むことができる。普及型受信機の設計はまだだが、腕時計のような小型装置あるいは携帯電話で使えるソフトを想定しているという。

　現在の試験では、もともと糖尿病ではないブタ2頭に装置を植え込み、1型糖尿病を模倣するよう、1頭目には約1年後、２頭目には数週間後にインスリン産生細胞を破壊する薬剤を投与。デバイスの植え込み期間は、それぞれ520日および222日に達した。再較正はほとんど不要で、1個のデバイスは160日間再較正なしで使用できた。ヒトの場合の再較正期間は不明だが、ヒトでの試験を準備している。これは手動の血糖測定に替わるだけでなく、人工膵臓システムの1部としても利用できるという。

　ただし、このデバイスは完全ではないという意見もある。ある専門家は「パターンとしての情報しか得られず、数値読み取りと、センサーへの送信に10〜20分のギャップがある」点を指摘。しかし「1年以上植え込んでおけ、一度較正すれば長期間再較正の必要がない」点は優れていると述べている。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=641559

　Getahun氏らは、同センターで1991-2008年に扱った6万5,000件以上の分娩の医療記録を分析。その結果、最初の妊娠で妊娠糖尿病を発症したが2度目には発症しなかった妊婦が3度目の妊娠で再発するリスクは、3度目の妊娠で初めて妊娠糖尿病を発症するリスクと比較して6倍高かった。1度目、2度目とも妊娠糖尿病を発症した妊婦では、3度目にも再々発するリスクがほぼ26倍に達していた。

　また、ヒスパニック系およびアジア/太平洋諸島系女性の妊娠糖尿病再発リスクは、白人より高かった。30歳以上の女性、次の妊娠までの期間が長い女性でも再発リスクが高い傾向にあった。

　妊娠糖尿病は早産や帝王切開、産後の2型糖尿病発症リスクを高めるだけでなく、生まれた児の将来の肥満や糖尿病リスクにもつながることが指摘されている。「無症候性である妊娠糖尿病は、発症リスクの高い人を早期に発見し、妊娠中は緊密に観察していくことが重要になる」とGetahun氏は述べている。

　研究は米医学誌「American Journal of Obstetrics and Gynecology（産科婦人科学）」オンライン版に7月14日掲載されたが、報告では前回妊娠時に妊娠糖尿病を発症した妊婦に教育とカウンセリングを行う重要性を強調している。

　Getahun氏は「臨床医は、再発リスクのある妊婦に注意を喚起し、カウンセリングを行う必要がある。そして早期に妊娠糖尿病を特定して、治療を始めることが重要。未診断、未治療の妊娠糖尿病は、母体と胎児双方に有害な結果をもたらすことになる」と述べている。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=640993

　これまで考えられていた免疫系ではなく、脂肪細胞におけるこれらの変化が、肥満関連グルコース不耐性（耐糖能障害）や2型糖尿病でみられる過剰炎症（hyperinflammation）に関連するという。この知見は、2型糖尿病の新しい治療薬の開発につながり、ひいては悪性の癌（がん）形成への洞察をももたらす可能性がある。

　研究責任者である米シンシナティ大学（オハイオ州）癌・細胞生物学部門のJorge Moscat氏は「現在の治療薬開発は、過剰炎症を解消するために（マクロファージ、T細胞など）免疫系を標的としていることから、この知見は極めて新しいといえる。今回の研究は、肥満関連グルコース不耐性は免疫系と何ら関連のないことを示している。（脂肪細胞を）標的とするほうが、より効果的である」と述べている。

　研究者らは、実験動物においてプロテインキナーゼC（PKC）- zeta（ゼータ）と呼ばれる遺伝子が炎症に関連する分子シグナル伝達に関わることを発見した。この遺伝子は、肥満により、炎症を調節するものから、炎症を促進する因子へとスイッチが切り替わるという。PKC-zetaが脂肪細胞にインターロイキンー6（IL-6）を分泌させるようにし、このIL-6が肝臓に大量に流入してインスリン抵抗性を引き起こす。

　過去の研究では、PKC-zetaは悪性腫瘍の発達と関連することが示されており、悪性腫瘍が糖尿病に関連した炎症誘発と同様の方式で生じる可能性が指摘されている。Moscat氏は「糖尿病と癌を防ぐため、PKC-zetaのよりよい操作法を決定すべく、PKC-zetaがどのようにIL-6を調節するのかを突き止めようとしている」と述べている。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=640779

　医学誌「Lancet」オンライン版に6月29日掲載され、米オーランドで開催された米国糖尿病協会（ADA）年次集会で発表された今回の研究は、糖尿病患者における心血管疾患に関する大規模研究ACCORD（Action to Control Cardiovascular Risk in Diabetes）の最新の分析。

　ACCORDでは、平均10年の糖尿病歴がある平均年齢60歳の高齢2型糖尿病患者1万251例を、厳格血糖管理群（HbA1c値6％未満）または標準管理群（同7〜7.9％）のいずれかに割り付けた。全例、心疾患の既往、または2つ以上の危険因子を有していた。厳格管理群では患者の死亡率が増加し、2008年2月に研究を中止し、全例、5年間の追跡調査の残りの期間を標準管理に変更し、2009年6月に終了した。

　米ケース・ウェスタン・リザーブCase Western Reserve大学（クリーブランド）内科教授のFaramarz Ismail-Beigi博士らは、今回、腎臓、眼、神経障害について分析した結果、厳格管理は進行性の腎や眼の合併症など障害リスクを低減しなかったが、アルブミン尿、腎不全に関連する蛋白（たんぱく）尿、一部の眼の合併症や神経障害の発症を遅らせた。

　ただし、厳格管理群では体重が増加し、重度の低血糖リスクが認められた。Ismail-Beigi氏らは「今回の研究結果はこれまでの研究と同様、特定の糖尿病患者群にしか適用されない。厳格な血糖管理において観察されたベネフィット（便益）については、心血管疾患の高リスク患者では総死亡率や心血管関連死亡率が高いこと、体重増加、重度の低血糖を招くことを考慮して比較評価すべきである」と述べている。

　米ウィスコンシン大学マディソン校医学・公衆衛生部のRonald Klein博士は、同誌の付随解説で「厳格管理群では重度の低血糖が3倍に増加した。危険になるほど血糖値を低下させることなく正常化させる技術の改善が必要である」と述べている。また、ACCORD研究のサブグループの別の研究者らは、厳格な血糖管理が糖尿病の一般的な合併症である網膜症の低減に有用であることを報告している。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=640626

　この研究は、糖尿病予防のための健康的生活パートナーシップ（Healthy Living Partnerships to Prevent Diabetes：HELP PD）研究に参加した糖尿病前症（pre-diabetes）の被験者らを、2つのグループに割り付けたもの。糖尿病前症とは、血糖値が100〜125mg/dLで、正常よりも高いが、2型糖尿病と診断されるほどは高くない状態と定義される。血糖値が126mg/dLに達すると、糖尿病とみなされる。

　一方のグループは、地域のヘルスワーカー（保健師）が実施する減量のためのグループ行動セッションを週1回、半年間受け、その後月1回のフォローアップセッションを受けた。このセッションは、食習慣の改善と週最長180分間の運動を推奨するもの。もう一方の。通常のケアグループに割り付けられた被験者は、栄養士による2度の訪問と、生活習慣改善の助言を掲載した年4回発行のニュースレターを受け取った。

　12ヵ月後、グループセッション群では、体重が平均7.3パーセント、血糖値が平均105.8mg/dLから101.2mg/dLと、4mg/dL以上減少した。これに対して、対照群（通常ケアを受けたグループ）では、体重減少は平均1.3％、血糖値減少は2mg/dLだった。この結果は、米オーランドで開催された米国糖尿病協会（ADA）年次集会で報告された。

　この研究で用いられた生活習慣介入プログラムは、米国政府助成による糖尿病予防プログラム（DPP）を手本としたもの。研究を率いたウェイク・フォレストWake Forest大学（ノースカロライナ州）医学部のDavid Goff博士は「DPPでは、行動療法の専門家が糖尿病前症患者と1対1のセッションを実施する。今回の研究は、糖尿病患者の一部を訓練して、糖尿病前症患者のグループに対しヘルスワーカーを介して実施したもので、良好な結果が得られるとは期待していなかった。今回の結果には非常に満足している」と述べている。

　「この方法による減量結果はDPPと同様に良好で、糖尿病予防に有望であることが示された。公衆衛生の場に移行しやすい介入方法でもあり、国内各地の糖尿病ケアセンターで実施できると考える」と同氏は追加している。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=640599

　英ケンブリッジ大学心血管疫学講師のNadeem Sarwar氏らは、先進工業国では心血管疾患による死亡の10例中1例、つまり年間約32万5,000件の死亡に糖尿病がかかわるとしている。同氏らは今回、国際コンソーシアムに参加した69万8,782人のデータを収集。25カ国で行われた102件の調査を通して参加者を10年間にわたり追跡した。

　研究の結果、糖尿病を有すると心血管を含むさまざまな疾患のリスクが2倍近くになることが判明。ただし、コレステロールや血圧、肥満など通常の原因によるリスクは一部に過ぎず、糖尿病が異なるメカニズムで心血管疾患を引き起こしている可能性が示唆されたという。

　Sarar氏は「今回の知見は、糖尿病の予防と管理の必要性を強調するものであり、薬剤開発や新たな治療標的という点で特に興味深い」と述べている。また、非糖尿病患者の正常値よりも高い血糖値は心臓発作や脳卒中とそれほど強く関連しておらず、同氏らは、血糖値はおそらく心臓発作や脳卒中のリスクがある人を特定する際の優れた指標でないと指摘している。

　カナダ、マクマスターMcMaster大学（オンタリオ州）内科教授で、付随論説の著者であるHertzel C. Gerstein博士は「今回の研究により、糖尿病が心臓発作や脳卒中、死亡のリスクを2倍にする主要な要因であることが確認された。ほとんどの問題はこの疾患がコントロールされないことから生じる。糖尿病患者が自身の状態を理解して調節すれば、リスクは低下する」と述べている。

　米カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）内科教授のGregg C. Fonarow博士は「糖尿病の予防および治療にはさらなる研究が必要である。今回の研究は、糖尿病予防にはより積極的な個人の取り組みと公衆衛生対策が必要であることを強調するものである」としている。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=640501

　別の研究では、インスリンなどを用いた糖尿病治療と一部の癌との関連も示されている。しかし、決定的なエビデンス（科学的根拠）はなく、インスリンが原因なのか、その他の糖尿病の危険因子が関与しているのかを明らかにするのは難しい。肥満者やインスリン値の高い人は特定の癌への罹患率が高いことがいくつかの疫学的研究から示されているが、あらゆる癌に当てはまるわけではないため複雑な問題であると、著者の1人である米マサチューセッツ大学メモリアル・メディカルセンターのDavid Harlan博士は述べている。

　Harlan氏によると、インスリンと癌については今後も研究を重ねる必要があるのは明らかであるが、懸念されるのは、癌に対する恐れから糖尿病患者がインスリン治療を避けようとすることだという。「実際は糖尿病による合併症リスクの方がはるかに大きい」と同氏は指摘している。この報告は、医学誌「CA: A Cancer Journal for Clinicians（臨床医のための癌ジャーナル）」オンライン版に6月16日掲載された。

　糖尿病と肝癌、膵癌、子宮内膜癌、結腸直腸癌、乳癌および膀胱癌の間に関連がみられるというエビデンスが見つかったが、一方で、興味深いことに、糖尿病が前立腺癌の“低”リスクに関連しているというエビデンスも見つかっている。報告の筆頭著者である米ハーバード大学公衆衛生学部（ボストン）のEdward Giovannucci博士は、インスリンおよびインスリン様成長因子が一部の癌を促進する可能性がある点、また2型糖尿病患者は診断される前に血液中のインスリンレベルが高い状態が何年も続いていることが多い点を指摘するとともに、2型糖尿病と癌には、肥満をはじめいくつかの共通する危険因子があると述べている。また、2型糖尿病治療薬メトホルミンによる癌予防効果を示した研究があることも明らかにされている。

　Gionannucci氏によると、今回の研究から言えることは、体重減量、運動、食生活の改善、禁煙などの生活習慣の改善によって、糖尿病および癌リスクに対して大きな効果が得られるということだという。別の専門家もこれに同意するとともに、アルコールの摂取を控えること（女性は1日1杯、男性は1日2杯まで）も重要であると指摘している。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=640175

　「この発見には非常に興奮している。メトホルミンとAICARはすでに市販されている薬剤。C型肝炎治療に用いる前に追加の臨床試験を行う必要はあるが、ウイルスとの戦いを制する大きな一歩になるだろう」とHarris氏は述べている。

　メトホルミンとAICARは、細胞内のエネルギーを調節するAMPキナーゼ（AMPK）と呼ばれる酵素を刺激する作用を有する。Harris氏らによると、C型肝炎ウイルスがヒトの体内で自己複製するためには、AMPKを抑制して脂質と細胞膜の産生を継続させる必要がある。メトホルミンとAICARがAMPKを刺激することで、C型肝炎ウイルスの複製が阻止され、細胞を感染から守ることができる。

　Harris氏らは今回の発見に特許を申請しており、近いうちに英ノッティンガム大学と共同で小規模臨床試験を開始する予定である。

　肝障害を引き起こすC型肝炎ウイルスの感染患者は世界人口の3％に及ぶ。肝炎を完全に克服できるのは感染患者の40％にとどまり、大半はのちに肝硬変や肝癌（がん）を発症している。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=639888

　グルコースを示す“タトゥー”のインクは、皮膚を通してモニターに赤外線を反射させることができるカーボン（炭素）ナノチューブ製で、この新しいデバイスによって糖尿病患者は、血糖値を追跡し続けるために1日に何度も指先穿刺を行ったり、持続血糖モニターデバイスを3〜7日毎に交換したりする必要がなくなる可能性があるという。

　持続的血糖モニターリングの最大の利点は、糖尿病患者が自身の血糖値の上昇または下降傾向を把握できることであり、1型糖尿病患者は可能な限り正常血糖値を維持する努力が重要である。血糖値が低下しすぎると昏睡状態に陥り、血糖値を上げなければ死亡する場合もある。血糖値が高すぎると、眼や腎臓、心臓など体の多数の部分が損傷を受ける可能性がある。

　Strano氏は「カーボンナノチューブは赤外線で蛍光発光し、グルコースに反応してチューブが蛍光発光するようにできる。ナノチューブに光を当てると、時計型ダイオードに異なる波長で光を返し、周囲のグルコース量が判明する。糖尿病による損傷のほとんどは、グルコースが急激に変化して正常範囲から逸脱する短時間に生じる。この急激な変化に介入し予防できれば、疾患の影響の多くを軽減できる。ただし、現時点は動物でこのナノ粒子を試しているため、ヒトでの副作用やアレルギー反応はまだ不明である」と述べている。

　米モンテフィオーレMontefioreメディカルセンター（ニューヨーク）臨床糖尿病センター長のJoel Zonszein博士は「この技術は優れていると思われるが、機能するかどうかは不明である。現実のものにするには多くの段階と研究が必要であり、体内留置に対する有害反応の可能性も常にある」と述べている。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=639811

　Trnkaさんは最近、糖尿病のペットに焦点を当てたカナダでの研究に参加した。人間動物関係学専門誌「Anthrozoos」5月17日号に掲載されたこの研究で、病気のペットを世話することが、飼い主自身の健康も向上させることが示された。TrnkaさんはCooperの血糖値モニターとインスリン注射を行っており、「Cooperの血液を採取するときには、いつも自分の分も調べる。Cooperの病気の世話をするようになってから、自分自身の糖尿業管理もうまくいっていると思う」と述べている。

　研究を主導したカナダ、カルガリー大学公衆衛生介入研究センター（PHIRC）の Melanie Rock氏らは、ペットの飼い主16人のほか、獣医、メンタルヘルスカウンセラー、薬剤師に糖尿病のイヌやネコの世話についてインタビューを行った。先進国ではイヌ500頭に1頭、ネコ250匹に1匹が糖尿病治療を受けているという。

　参加者の一部は、糖尿病について非常によく勉強したので、必要ならば人間の糖尿病患者の世話をする知識があると答えており、Trnkaさんのように、ペットのために日常の運動により熱心に取り組むようになったと答える人もあった。さらに、多くの飼い主は糖尿病や関連する肥満、心臓病、腎疾患、その他疾患などの短期コースを受講。「飼い主はペットを非常にまじめに世話しており、自分自身の健康管理とペットの健康管理の境界をなくすことになる。注射や食事のスケジュールを遵守し、ペットの健康のため外を歩くことが多くなる」と、Rock氏は述べている。過去の研究で、こういう日課や運動は、特に高齢になるにつれ、人にとっても重要であることが示されているという。

　これまでの研究では、コンパニオン動物を飼ったり動物と触れ合ったりすることは、血圧やコレステロール、ストレスを低下し、心血管機能を向上し、健康によいことや、ペットとの交流が孤独や不安、うつ病さえ緩和することが示されている。ペットのオウムが二次喫煙による害を受けないようにと飼い主が禁煙した例や、もともとオウム用に買ったことで、飼い主自身の果物や野菜の摂取量が増えたという例もある。「これまで動物の世話と飼い主の健康の関連について調べた研究はなかった。ペットは人の生活に非常に大きな役割を占めており、これを公衆衛生面での利益のために役立てる方法を見つけるべきである」とRock氏は述べている。

●原文 http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=639413

　オランダ、マーストリヒトMaastricht大学医療センター内科学教授のCoen Stehouwer氏らは、インスリン治療を受けている2型糖尿病患者390例にメトホルミン（196例）またはプラセボ（194例）のいずれかを処方し、1日3回4年間以上服用させて、メトホルミン服用の影響を検討した。

　その結果、メトホルミン群ではプラセボ群に比べ、VB12値が19％低下していることが分かった。プラセボ群のVB12値にはほとんど変化はなかった。VB12の低下傾向はメトホルミン服用期間中継続し、長期になるほどより顕著になっていた。検討期間中にVB12欠乏症の患者数は3人から19人へと増加した。

　「VB12欠乏症の症状には疲労や精神状態の変化、貧血やニューロパシー（神経障害）などがあるが、ビタミン値の検査を怠ると、医師はこうした症状を正しく診断できず、糖尿病や加齢によるものと誤って解釈してしまうことになりかねない」とStehouwer氏は警告している。

　同氏は「メトホルミン誘発のVB12欠乏によって、患者に何らかの害が及ぶと考えられなくはない。メトホルミンを長期投与している場合にはビタミン値の検査を定期的に行う必要がある」と結論している。

●原文 http://www.healthday.com/Article.asp?AID=639363

　米国心臓協会（AHA）によると、冠動脈疾患による年間死亡率は1996年から2006年で36.4％低下した。また米国医師会誌「JAMA」5月12日号に掲載された報告では、カナダ、オンタリオ州での冠動脈疾患による死亡率が1994年から2005年に35％低下した。「人口が高齢化しているにも関わらず冠動脈疾患による死亡率が低下しつづけていることは全体的にみてよいニュースだ」と、研究著者であるサニーブルックSunnybrook健康科学センター（トロント）心臓専門医のHarindra C. Wijeysundera博士は述べている。

　同氏は「危険因子（リスクファクター）における変化が重要な役割を演じており、死亡率減少の半分近くがこれに起因し、新しい治療法の利用も貢献している」と述べている。しかし、先行きに不安もある。糖尿病と肥満は増加しており、糖尿病が1％増えると死亡率が6％高まるという。

　米国でも、過体重と肥満が増加していることへの懸念が高まっており、専門家らは、コレステロールを降下させるスタチン系薬剤や降圧薬が十分用いられていないと主張している。カナダの研究では、安定型冠動脈疾患の患者では、スタチンの使用は1994年の8％から2005年の78％と増加しているが、約4分の1の潜在的使用者が取り残されているという。降圧薬の使用も、1990年代半ばの28％から最近は46％までと増加しているが、これも「向上しているがまだ理想的とはいえない」とWijeysundera 氏は述べている。

　Wijeysundera氏によると、「このニュースは、糖尿病と冠動脈疾患を合併する患者からみれば、多数のよい薬剤および外科的治療法が利用可能であることを示すもので、さらに、運動、食生活の監視、糖尿病を避ける、その他の予防法を続けることが重要だということを示している。これが本研究の重要な点である」と述べている。

●原文 http://www.healthday.com/Article.asp?AID=638992