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2008年05月07日

メタボ予防の食事や運動を34%が実践 内閣府調査

 内閣府が発表した「食育に関する意識調査」報告書によると、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)について、「意味まで知っていた」という回答は87.6%で、前回調査(2007年)に比べ10.3ポイント増加した。

 調査は今年2〜3月に全国の成人を対象に面接方式で実施した。有効回収数は1,745人だった。

 メタボリックシンドロームの認知率は、政府が国民の健康増進のために2006年に策定した「食育推進基本計画」の80%以上という数値目標を上回った。今年4月から40歳以上を対象とする「特定健診・特定保健指導」が開始されたことで、認知度が高まったとみられる。

メタボリックシンドロームの予防・改善のための食事や運動
 メタボリックシンドロームの「言葉も意味も良く知っていた」人は58.5%、「意味は大体知っていた」人は29.1%だった。「言葉は知っていた」という人の割合は、30歳代と40歳代では男女とも100%だった。「意味まで知っていた」という人の割合は男女とも40歳代で高かった。

 メタボリックシンドロームの予防・改善のための食事や運動を続けている人は3人に1人に上ることが分かった。「半年以上継続している」と回答した人は全体の30.3%で、「実践しているが、半年未満」という人と合わせると34.2%に上った。

 一方で、「時々気をつけているが、継続的ではない」は31.7%、「現在はしていないが、近いうちにしようと思っている」は14.2%だった。

メタボリックシンドロームの予防や改善のための食事・運動の実践度
メタボリックシンドロームの予防や改善のための食事・運動の<nobr>実践度</nobr>
内閣府「食育に関する意識調査報告書」(2008年)

 「半年以上継続している」という人の割合は、男女とも高齢層の実践度が高かった。男性では60歳代で40.2%、70歳以上で46.8%だった。女性では50歳代までは30%未満だが、60歳代で45.7%と高くなった。

 都市規模別にみると、「半年以上継続している」と答えた人の割合は大都市で36.4%と高かった。「時々気をつけているが、継続的ではない」は中都市で、「現在していないし、しようとも思わない」は小都市で、それぞれ高い傾向がみられた。

57%は「栄養バランスに力を入れたい」と回答
 食生活について「特にどのような面に力を入れたいか」を尋ねた質問では、「栄養バランスのとれた食事の実践」を挙げた人の割合が56.8%ともっとも多かった。次いで「食品の安全性への理解」(51.6%)、「食べ残しや食品の廃棄の削減」(40.1%)、「規則正しい食生活リズムの実践」(37.0%)、「家族や友人と食卓を囲む機会の増加」(36.0%)の順に多かった。

 「栄養バランスのとれた食事の実践」を挙げた人の割合は女性の30歳代、40歳代で多く、「規則正しい食生活リズムの実践」は男性の40歳代と女性の20歳代で多かった。

今後の食生活で特に力を入れたいこと
今後の食生活で特に力を入れたいこと
内閣府「食育に関する意識調査報告書」(2008年)

 食生活に関する悩みや不安を感じている人は全体の44.3%で、不安の内訳は「食品の安全性」が81.0%ともっとも多く、次いで「家族の健康」50.7%、「自分の健康」46.4%の順に多かった。
「食事バランスガイド」を参考にしている人は37%
 日頃の食生活を実践するために「指針などを参考にしているか」を聞いた質問では、何らかの指針などを挙げた人の割合は56.7%だった。女性の40歳代から60歳代で70%以上と特に高かった。

 一方で、「特に参考にしていない」と答えた人の割合は40.7%だった。この傾向は男性で強く、40歳代以上でほぼ50%を超えた。

 参考にしている指針などについて、「食事バランスガイド」を挙げた人の割合が37.2%ともっとも多く、次いで「六つの基礎食品」(25.0%)、「3色分類」(24.9%)、「日本人の食事摂取基準」(18.5%)と続いた。

食育に関する意識調査報告書(内閣府食育推進室、平成20年5月)

[ Terahata ]
日本医療・健康情報研究所

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