心疾患や脳血管疾患は日本における死因の約3割を占める。その背後には高血圧、糖尿病、脂質代謝異常、肥満などが要因で起こる動脈硬化がある。動脈硬化に関わる患者数は約1300万人とみられている。

　2008年度の一般診療医療費25兆9595億円のうち、「循環器系の疾患」は5兆2980億円ともっとも多い。動脈硬化の予防は、健康長寿を実現し患者のQOL（生活の質）の向上につながるだけでなく、医療費を削減するうえでも重要な課題となっている。

　高齢化にともない動脈硬化を原因とする脳梗塞・心筋梗塞などの発症は増えている。動脈硬化の測定は、動脈硬化がある程度進行した段階で評価する場合が多いが、早期に動脈硬化を評価できると効果的だ。

　超音波装置を使い「血管内皮機能」を調べる「FMD（血流依存性血管拡張反応検査）検査」であれば、動脈硬化を早期に調べることができる。測定するときは、上腕に巻いた「カフ」というバンドを加圧・減圧する。FMD検査は、カフで腕を締めた後の血管拡張を超音波でみる検査法。FMD検査が提案されたのは約20年前だが、高度な測定技術が必要となるので、広くは普及していなかった。

　医療機器メーカーのユネクスは、世界ではじめてFMD検査に特化した専用装置「ユネクスイーエフ」を開発し、2005年に薬事承認を取得した。その後、大学、一般病院、診療所において採用され、動脈硬化の早期検査装置として高い評価を受けているという。徳島県が推進しているメディカルツーリズムの糖尿病検診の動脈硬化早期診断プログラムにも活用され注目されている。

　同社では「今後は、高血圧や糖尿病、脂質異常症などの治療の効果測定だけでなく、日常の運動や食事の改善による血管内皮機能への効果を測定し、継続的な生活習慣改善のモチベーションにつなげるツールとして積極的に活用されることを期待している」と述べている。

　デンソー、豊田通商、エー・アンド・デイは5月25日、ユネクスに共同出資したと発表した。ユネクスは、FMD（血流依存性血管拡張反応検査）検査装置のメーカー。共同出資により、ユネクスが培ってきたFMD測定に関する技術に加え、3社の技術と販売ネットワークを活用できるようになる。